「マイホーム購入」と「賃貸」はどっちが良い？家族の暮らし目線で比較

今回は、いつの時代でも議論になることが多い「マイホーム購入」と「賃貸住宅」のどちらが良いのかという観点の話を少し考えてみたいと思います。

当サイトで取り上げるまでもなく、様々な場面で議論になっているテーマですが、住宅の専門家や金融の専門家でも意見が分かれますし、生活スタイルや人生設計の考え方にもよるので、”絶対にどちらかが正しい”とすっきりした結論がでることがないテーマです。

 

結婚して子供がいる家庭で賃貸住宅にお金を払っている場合、いつかはマイホームが欲しいと考えている人が多いような印象があります。ただし、実際に細かく考えるとその事情や優劣は非常に複雑です。

 

例えば、マイホームと一言で表現されますが、「新築住宅」、「中古住宅」に分かれます。そして、「新築」と言っても「戸建て」か「マンション」かでは大きな違いがあります。しかも、新築戸建ても「注文住宅」「建売住宅」に分かれます。

 

どれもマイホームであることに違いはありませんが、それぞれに特徴がありますし、単純に優劣をつけることはできません。今回は、「マイホームの種類」にはあまりこだわらず、「住宅を購入すること」と「住宅を賃貸し続けること」のメリットとデメリットを比較してみたいと思います。

 

マイホーム購入のメリット

 

マイホーム購入のデメリット

 

どれもあたりまえのことのように感じると思いますが、マイホームを購入することは、自由に扱える不動産を手に入れることです。制約があるケースもありますが、売却も自由ですし、賃貸に出すことだってできます。一方で、人生最大の借金と言われる住宅ローンの返済負担は決して小さくありません。

 

次に賃貸住宅のメリットを確認してみましょう。

 

賃貸住宅のメリット

 

賃貸住宅のデメリット

 

賃貸住宅は長期にわたる住宅ローンの返済がなく、負担感が少ないと言えます。一方で、結婚や出産で家族が増えたり、子どもが成長したりとライフスタイルの変化に居住スペースを合わせていく、合理的な人生プランを描きやすいのも事実です。

 

一方で、どんなに家賃を払っても、ご自身の資産は増えませんし、無駄な費用がかかることを考えるとそんなに頻繁に引っ越しできるわけでもありません。

 

比較の観点を整理（家族の暮らし目線）

ここまでのメリット・デメリットを、子育て世帯が特に気になる観点で整理してみます。

比較の観点	マイホーム購入	賃貸住宅
住居費の見通し	ローン完済後は大きく軽減。返済中は金利変動の影響を受けることも	家賃が生涯続く。更新料・引っ越し費用も発生
ライフスタイルの変化への対応	住み替えのハードルが高い	家族構成・転勤に合わせて柔軟に住み替え可能
万一の備え	団信で住宅ローン残高が完済され住まいが残る	保障はなく、遺された家族も家賃負担が続く
資産性	資産として残る（価値下落のリスクはある）	資産は残らない
維持費・税金	固定資産税・修繕費（マンションは管理費・修繕積立金）	基本的に保有者負担（家賃に含まれる）

 

賃貸と住宅購入どちらを選ぶべきか

冒頭でも伝えた通り、この議題は永遠のテーマであり、明確な正解はありません。

 

何もトラブルが無ければ「マイホーム」を購入した方が、「資産」の面ではプラスと言えるでしょう。ただし、マイホームは場所を動かすことができませんし、同居家族の状況に合わせて広さを変えることはできません。

 

もし、大地震が来て住宅が全壊した時のダメージは計り知れないでしょう。

 

一方で、賃貸住宅に住み続けることは「ご自身の不動産」になることが無いにも関わらず、家賃を支払い続けなければならず、「資産」の面だけを考えれば、プラスになることはありません。

 

大切なのは、損得の計算だけで決めないことです。「教育費のピークと住宅ローン返済が重ならないか」「片方の収入が減っても家計が回るか」「万一のとき家族の住まいをどう守るか」——こうした家族の暮らしの視点で考えると、ご自身の家庭にとっての答えが見えやすくなります。

 

よくある質問（購入と賃貸の選び方）

Q. 子どもの小学校入学までに購入した方がよいのでしょうか？
A. 転校を避けたいという理由で入学前の購入を選ぶご家庭は多いですが、焦って予算を超える物件を買うと教育費と返済が重なった時期に家計が苦しくなります。「時期」よりも「無理のない返済額」を優先し、間に合わなければ学区内の賃貸で様子を見るのも立派な選択肢です。

 

Q. 住宅ローン控除があるうちに買った方がお得ですか？
A. 住宅ローン控除（年末ローン残高の0.7%を所得税等から最大13年控除）は2026年度税制改正で延長され、2030年12月31日までの入居が対象です。ただし省エネ性能などの適用要件が細かく定められているため、制度だけを理由に急ぐのではなく、購入したい住宅が要件を満たすかを国土交通省・国税庁の最新情報で確認しましょう。

 

なお、購入を選ぶ場合は住宅ローン選びも家計に大きく影響します。例えばSBI新生銀行の住宅ローンは、保証料0円・一部繰上返済手数料0円・一般団信の保険料も0円と諸費用の仕組みが分かりやすく、教育費と両立しながら計画的に返したいご家庭にとって検討しやすい選択肢の一つです（最新の金利・条件は公式サイトでご確認ください）。