がん5年生存率は67.9％、もしもの備えできていますか？

マイホーム購入を検討しているほとんどの人が住宅ローンを利用しています。住宅の購入は高額な買い物となるため、長期間かけてローンを返済するのが一般的です。

では万が一、返済中に大きな病気に見舞われて働き続けられなくなった場合、どうすればよいのでしょうか。

年齢が上がると、病気を発症するリスクも高まります。ここでは、がん発症のリスクに注目して具体的なデータを見てみましょう。

国立がん研究センターの最新のがんの統計情報（2024年7月30日更新）によると、2022年にがんで死亡した人は約38万人とされています。

また、2009年から2011年の間にがんと診断された人の5年生存率は合計で64.1％（男性が62.0％、女性が66.9％）となっています。

2022年のがんの種類ごと死亡者数は、男性のトップ３が肺・大腸・胃で、女性のトップ３が大腸・肺・膵臓です。

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日本人の国民病であることに違いはありませんが、がんの生存率は年々高まっていて、不治の病ではなくなりつつあります。その一方で、「国立がん研究センター」が発表した、「がんによる退職に関する調査」では、がんの治療を開始する前に、4割の患者が「職場に迷惑をかけれない」「治療と仕事の両立に自信がない」などの理由で退職をしていると言う調査結果がでています。

万が一の事態に備えるためには、団体信用生命保険（団信）への加入や個別のがん保険・医療保険の検討が重要です。

団信とは、ローン契約者が死亡や高度障害になった際に、残りのローンが保険で返済される仕組みです。最近では、がんや心筋梗塞、脳卒中などの特定の重病にかかった場合にも、ローンの残高がゼロになる「がん団信」や「三大疾病保障付き団信」などの特約を付けることができるプランも増えています。

また、無理のない返済計画を立て、十分な貯蓄を持つことも、病気で収入が減少した際のリスク軽減に繋がります。

もし、すでに住宅ローンを抱えている状態でがんになった場合は、まず団信や保険が返済をカバーできるか確認しましょう。そして、金融機関に相談して返済計画の見直しや一時的な猶予を検討してもらうことが重要です。場合によっては、ローンの借り換えや有利な条件での再契約も視野に入れましょう。

最後にネット銀行の最新のがんなどを病気に対する保障付きの住宅ローンを一覧形式で紹介しておきますので参考にしてください。

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