がんの5年生存率は64.8%に｜住宅ローン返済中の家族の備え方

マイホームの購入を検討しているほとんどのご家庭が、住宅ローンを利用しています。住宅は人生でいちばん高額な買い物ですから、20年・30年と長い時間をかけて返済していくのが一般的です。

では万が一、返済の途中で大きな病気に見舞われて働き続けられなくなった場合、ご家族の暮らしと住宅ローンはどうなるのでしょうか。

年齢を重ねるほど、病気のリスクは高まります。ここでは、とくに「がん」の発症リスクに注目して、最新のデータを確認してみましょう。

国立がん研究センターの最新がん統計によると、日本人が生涯のうちにがんと診断される確率は、男性61.1%、女性50.1%（2023年データに基づく）。まさに「2人に1人ががんになる」時代です。がんは日本人の主要な死亡原因の一つであり、2024年には384,111人（約38万人）ががんで亡くなっています（2026年7月時点の公表データ）。

一方で、治療の成績は着実に良くなっています。2018年にがんと診断された人の5年相対生存率は、男女計で64.8%（男性63.2%、女性66.8%）。ひと昔前の「不治の病」というイメージは、確実に変わりつつあります。

また、2024年のがんの種類ごとの死亡者数を見ると、男性のトップ3が肺・大腸・胃、女性のトップ3が大腸・肺・膵臓となっています（国立がん研究センター・人口動態統計がん死亡データ）。

詳しくはこちら（国立がん研究センター 最新がん統計）

がんの生存率が高まり「治る病気」に近づいている一方で、見落とせないのが治療中の収入の問題です。国立がん研究センターの「令和5年度患者体験調査」（2025年7月公表）では、がんと診断されたときに収入のある仕事をしていた人のうち19.4%が退職・廃業しており、そのうち58.3%は最初の治療が始まる前に仕事を辞めているという結果が出ています。治療と仕事の両立支援は進んでいますが、いまも少なくない方が診断直後の不安の中で職を離れているのが実情です。

家族を守る団信──「ローン残高がゼロになる」保障の意味

万が一の事態に備えるためには、団体信用生命保険（団信）への加入や、個別のがん保険・医療保険の検討が重要です。

団信とは、ローン契約者が死亡や高度障害になった際に、残りのローンが保険で返済される仕組みです。最近では、がんや心筋梗塞、脳卒中などの特定の重い病気にかかった場合にも、ローン残高がゼロ（または半分）になる「がん団信」や「三大疾病保障付き団信」などの特約を付けられるプランが増えています。がんと診断された時点で住宅ローンの返済がなくなれば、毎月の返済分をそのまま治療費や生活費、お子さまの教育費に回せます。「住まいの安心」が「治療に専念できる環境」に直結する──これが家族にとっての団信の本当の価値です。

がん保障付きの団信は、上乗せ金利の有無・保障割合（残高の100%か50%か）・加入できる年齢が金融機関ごとに異なります。たとえばSBI新生銀行は、一般団信が上乗せ0円であることに加えて、2026年3月からは金利上乗せなしで付帯できる全疾病保障付団信の取り扱いを始めており、保証料や一部繰上返済手数料も0円と、家計にやさしい設計が特徴です。がん保障を重視する場合は、各行のがん団信の条件とあわせて比較してみるとよいでしょう（最新の保障内容・条件は各金融機関の公式サイトでご確認ください）。

また、無理のない返済計画を立て、十分な貯蓄を持つことも、病気で収入が減少した際のリスク軽減につながります。教育費のピークとローン返済が重なる時期に「もしも」が起きても家計が回るか、一度シミュレーションしておくと安心です。

すでに返済中の方・ペアローンのご夫婦へ

もし、すでに住宅ローンを返済している状態でがんと診断された場合は、まずご自身が加入している団信・特約の保障内容を確認しましょう。がん保障付きであれば、診断給付の条件（診断確定で適用か、所定の状態が条件か）を保険証券や契約内容で確かめます。そのうえで、金融機関に相談して返済計画の見直しや一時的な返済猶予を検討してもらうことが重要です。場合によっては、ローンの借り換えも視野に入りますが、健康状態によっては新たな団信に加入できず、借り換えが難しくなることもあります。がん保障の充実した住宅ローンへの見直しは、健康なうちに検討しておくのが鉄則です。

共働きのご夫婦がペアローンを組んでいる場合は、注意点がひとつ。団信は原則としてそれぞれの借入分にしか適用されないため、どちらかががんになっても、もう一方の返済はそのまま続きます。金融機関によっては夫婦どちらかの万一の際に両方の残高が保障されるタイプの団信を扱っていることもあるので、世帯で借りる方は取り扱いの有無を各金融機関に確認してみてください。

よくある質問（子育て世帯のがん保障）

Q. がん団信に入っていれば、がん保険は不要ですか？
A. 役割が異なります。がん団信がカバーするのは「住宅ローンの残高」で、治療費・通院費・収入減少分は対象外です。住居費の心配をなくす団信と、治療と生活を支えるがん保険・医療保険は補完関係にあるので、家計に合わせて組み合わせを考えましょう。

Q. 子どもが小さい家庭では、どんな保障を優先すべきですか？
A. 収入の柱となる方の「ローン残高＋生活費・教育費」を軸に考えます。がん団信で住居費のリスクを抑えたうえで、貯蓄や収入保障で教育費のピーク（高校・大学）に備えるのが基本形です。保障を厚くしすぎて毎月の家計を圧迫しては本末転倒なので、上乗せ金利0円の団信をうまく活用するのがコツです。

最後に、ネット銀行の最新のがんなどの病気に対する保障付きの住宅ローンを一覧形式で紹介しておきますので、参考にしてください。

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